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■SANSUI、サンスイ


山水電気株式会社(さんすいでんき)は、かつて存在した日本の企業。 東京都に本社を置き、音響機器の製造を手掛けていたが、2014年(平成26年)7月9日に破産した[2](詳細は後述)。
会社設立初期はトランスの生産・販売が主な事業内容であった[注釈 1]が、1969年(昭和44年)に海外向けに商品化されたレシーバ [注釈 2]がベトナム戦地の米軍PX(売店)で大ヒットし、オーディオ機器生産・販売へシフトした。
1980年代のオーディオブーム全盛の頃には、パイオニアやトリオ(現・JVCケンウッド)と並んで「オーディオ御三家」と呼ばれた[2]。
特にステレオアンプ技術において名門として知られ、JBLの日本総代理店にもなった[1]。
1984年(昭和59年)10月期には525億5200万円の売上高を記録したが[1]、オーディオブームの衰退やデジタル化の波などにより経営が悪化。
1989年(平成元年)には英国PPI(ポリーペック・インターナショナル)の出資を受け傘下となったが、翌年PPIは破綻。1991年に香港セミテックの傘下となる。その後も経営は好転せず、1999年にはセミテックが破綻し、香港の嘉域集團有限公司(英語版)(ザ・グランデ・ホールディングズ・リミテッド)から、財政支援を受けた。2001年には自社の製造拠点がなくなり、音響・映像機器事業からの売上が減少、過去に販売した製品のアフターサービス事業が中心になった[3][注釈 3]。
2011年(平成23年)5月11日付で、親会社の嘉域集團有限公司が事実上の倒産状態になったことで山水電気の資金繰りが悪化。さらに、親会社の債権が取り立て不可能になったため債務超過に陥った[1]。
2012年(平成24年)4月2日、山水電気は東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請した[1]。この時点での負債は約2億4,765万円。
民事再生手続きは受理され、同年12月27日付で再生手続きは終結した[1]。
しかし、その後も資金繰りの目途がつかず、2014年(平成26年)7月9日には東京地裁より破産手続開始の決定を受けた[2][1]。負債は約3億5,000万円[2][1]。
2012年(平成24年)よりドウシシャがSANSUIブランドを使用している[4]。
創業者の菊池幸作は山水電気の社名を社是で「山のごとき不動の理念と水の如き潜在の力」と表現した。経営理念としては「高品質・高信頼性」をモットーにして得意のトランスを基調にHI-FIアンプの生産・販売を1954年(昭和29年)に開始した。90%以上を日本国外で販売して高級アンプのブランド“sansui”として知られた。
1944年(昭和19年)12月 - 菊池幸作が東京都渋谷区で山水電気製作所を開設
1947年(昭和22年)6月 - 山水電気株式会社(資本金18万円)設立[5]
1953年(昭和28年)8月 - ステレオアンプの生産を開始
1957年(昭和32年)
1月 - 輸出用にプリメインアンプの生産を開始
3月 - 東京都杉並区に本社を移転。
1961年(昭和36年)12月 - 東京市場第2部に上場[1]。
1970年(昭和45年)3月 - 東京・大阪証券取引所市場第1部に上場[1]
1974年(昭和49年)10月 - 藤原慶三が代表取締役社長に就任
1986年(昭和61年)
2月 - 伊藤瞭介が代表取締役社長に就任
6月 - 希望退職者の募集に全従業員の4分の1の380人が応募[6]
1987年(昭和62年)6月 - CIを実施しロゴを変更。
1989年(平成1年)10月 - ポリーペックインターナショナル(英国)から156億円の出資を受け傘下に入る。[7]
1990年(平成2年)4月 - 稲宮達也 代表取締役社長に就任
1991年(平成3年)
3月 - 埼玉事業所を売却
12月 - 伊波孝彦 代表取締役社長に就任
1992年(平成4年)6月 - セミテック(後のアカイホールディングス・香港)の資本参加を受ける
1994年(平成6年)3月 - 東京都府中市に本社を移転、津村哲男 代表取締役社長に就任
1995年(平成7年)4月 - 福島県須賀川市に本社を移転
1996年(平成8年)2月 - 田巻俊夫が代表取締役社長に就任
1997年(平成9年)3月 - 大和弘巳 代表取締役社長に就任
1998年(平成10年)3月 - 榎本康一 代表取締役社長に就任
1999年(平成11年)4月 - 神奈川県横浜市に本社を移転
2000年(平成12年)
2月 - 経営再建策として、全社員88人のうち40人の削減と福島工場の閉鎖を発表[8]
5月 - 東京都小平市に本社を移転
2001年(平成13年)
11月 - アカイホールディングスが破綻
11月28日 - 香港の嘉域集團有限公司(英語版)の傘下に入る[1]。
12月 - 福島工場(福島県須賀川市)を閉鎖
2002年(平成14年)10月 - 映像情報機器分野へ参入したが採算悪化のため休止
2003年(平成15年)4月 - 東京都渋谷区に本社を移転
2004年(平成16年)11月 - 子会社、サンスイ・セールス・ピーティーイー・リミテッドを取得
2010年(平成22年)
5月 - 子会社、有限会社山水電気SPVの事業を終結
12月 - 大阪証券取引所の上場を廃止
2011年(平成23年)
3月31日 - 東京証券取引所が監理銘柄(確認中)に指定[9]
4月28日 - 東証が監理銘柄(確認中)指定解除
8月12日 - 東証が監理銘柄(確認中)に指定[10]
9月15日 - 東証が監理銘柄(確認中)指定解除
2012年(平成24年)
3月8日 - 定時株主総会の開催ができない状態に陥り、東証が監理銘柄に指定[11]
4月2日 - 東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請。負債総額は2億4,765万円[12]
5月3日 - 上場廃止[1]
5月17日 - 東京都大田区に本社を移転
12月28日 - 再生計画認可確定および再生手続終結
2014年(平成26年)7月9日 - 東京地裁より破産手続き開始決定を受けた[2][1]。負債総額は3億5,000万円

※説明文はwikipediaを抜粋参照しています。

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